2020年度（2021年3月）に卒業・修了予定の皆さんの就職活動に関する日程は前年度と変わりません。
2020年度大学、短期大学及び高等専門学校卒業・修了予定者に係る就職について（申合せ）（就職問題懇談会）
日本経済団体連合会が採用選考に関する指針を策定しないことを決定しましたが、就職問題懇談会は「2020年度大学、短期大学及び高等専門学校卒業・修了予定者に係る就職について（申合せ）」を発表し、秩序ある採用活動を企業等に要請しています。2021年3月に大学卒業予定・大学院修士課程修了予定の皆さんに対する広報活動（会社説明会など）の開始時期は卒業・修了年度に入る直前の3月1日、採用活動（試験や面接）の開始時期は卒業・修了年度の6月1日とされ、これまでのスケジュールと変わりありません。キャリアサポートルームは、この申合わせに則り、学生の皆さんの就職活動をサポートしていきます。
2019年度（2020年3月）に卒業・修了予定の皆さんの就職活動に関する日程は前年度と変わりません。
採用選考に関する指針（日本経済団体連合会）
2019年度大学、短期大学及び高等専門学校卒業・修了予定者に係る就職について（申合せ）（就職問題懇談会）
平成30年度(平成31(2019)年3月)に卒業・修了予定の皆さんの就職活動に関する日程は前年度と変わりません。
採用選考に関する指針（日本経済団体連合会）
平成30年度大学、短期大学及び高等専門学校卒業・修了予定者に係る就職について（申合せ）（就職問題懇談会）
平成29年度(平成30(2018)年3月)に卒業・修了予定の皆さんの就職活動に関する日程は前年度と変わりません。
2018年入社対象の「採用選考に関する指針」について（日本経済団体連合会）
平成29年度大学、短期大学及び高等専門学校卒業・修了予定者に係る就職について（申合せ）（就職問題懇談会）
平成28年度(平成29(2017)年3月)に卒業・修了予定の皆さんに対する採用活動の開始時期が変更されました。
平成27年12月7日に日本経済団体連合会の「採用選考に関する指針」および「手引き」が改定されました。この結果、平成29(2017)年3月に大学卒業予定・大学院修士課程修了予定の皆さんに対する採用活動（面接と試験）の開始時期は卒業・修了年度の6月1日に変更になります（広報活動（会社説明会など）の開始時期は卒業・修了年度に入る直前の3月1日で、前年度と変わりません）。キャリアサポートルームは、この指針と手引きおよび国立大学等で構成する就職問題懇談会が定めた「平成28年度大学、短期大学及び高等専門学校卒業・修了予定者に係る就職について（申合せ）」に則り、学生の皆さんの就職活動をサポートしていきます。
なお、就職・採用活動の開始時期の変更に伴い、企業等の採用活動において学生の職業の選択の自由を妨げる行為やハラスメント的な行為は厳に慎んでいただくよう就職問題懇談会としてお願いしていますが、困ったときにはキャリアサポートルームで相談してください。
（参考）平成27年度以降の企業の広報活動・採用選考活動のスケジュール
人文社会科学系学部・研究科の学生の就職活動
文系（事務系）職に応募する場合、学部生でも大学院生でも就職活動のスケジュールは変わりません。
特定の早い業種や職種（外資系金融、外資系コンサル、IT業界、特定分野の研究職、TV局アナウンサー、新聞社記者職等）を除いて、3月から企業説明会への参加およびエントリーシート提出、6月から面接を中心とした採用選考、その後、順次内内定（正式な内定は10月1日以降）というスケジュールになっています。文系（事務系）職には推薦応募はありませんので、自分で志望企業等を決め、選考を受けます。企業選びには京都大学求人情報検索システムや学内での合同企業説明会、各種就職イベントや就職情報ナビサイト等を利用しましょう。選考の最終段階で内定（内内定）の条件として推薦状を求められる場合があります。推薦状は指導教員か就職担当教員に依頼するのが普通ですが、依頼先が分からない場合は所属学部・研究科の教務掛に問い合わせてください。推薦状は同時に複数の企業等には出せませんので、自分の志望やスケジュールをよく考えて準備しましょう。
自然科学系学部・研究科の学生の就職活動
自分で企業等を探し、選考を受けていくという意味では、進め方は文系（事務系）職に応募するのとほぼ同じです。選考の時期は業界や職種、専攻によってかなり差があります。特に、外資系金融（アクチュアリー等）、大手製薬・化学メーカー等の研究職、IT企業のアナリスト・データサイエンティスト等は独自に早期の採用スケジュールを設定していることが多いですので、「気づいたら終わっていた」というようなことにならないよう情報収集に努めてください。
自然科学系学部・研究科の学生が文系（事務系）職に応募する場合は、前述の「人文社会科学系学部・研究科の学生の就職活動」と同じ流れになります。理系（技術・研究）職よりも選考のプロセスが長い場合もありますので、学業・研究活動との両立は計画的に行いましょう。
各学部・研究科・専攻の就職担当教員や研究室の指導教員とよく相談してください。原則として研究室（専攻）で1社何名までというような枠がありますので、内部で調整のうえ推薦を出してもらうことになります。企業によってはこの推薦がないと応募できない場合がありますので、企業のホームページや人事からの説明をよく確認してください。推薦の時期は学科や専攻によって異なります。推薦状があるからといって必ず内内定（内定）するわけではありませんので、エントリーシートや面接の準備を怠らないようにしてください。
6月以降に就職活動を始める学生の就職活動
公務員採用試験の結果を見てから、または、留学から帰国してから就職活動をスタートする場合もあるでしょう。京都大学キャリアサポートルームは毎年、応募時期のピークを過ぎてから就職活動を始める（継続する）学生を主な対象として『京都大学夏のキャリアフォーラム』を開催しています。また、6月以降もキャリアサポートルームには求人票が届きますので、求人情報検索システムや窓口で情報を求めてください。
文部科学省の以下のページには7月以降に応募可能な企業のリストも掲載されています。
7月以降に応募可能なトビタテ支援企業・団体一覧
「どこの会社に入社したいか？」 と聞かれて会社の名前を出すことはできても、「そこで何をしたいか？」と問われると答えることができない…就職活動を始める前の学生は大半はこういう状況にあります。「どこに入社したいか」ではなく「何をしたいか」を考えることが自己分析の第一歩になります。
例えば医師を目指して医学部に入学した人や弁護士を目指して法学部に入学した人は、すでに受験の段階で目標が設定できているわけですが、企業や公務を卒業・修了後の進路として考えている学生も同様に目標設定する必要があるはずです。就職は大学受験と異なり、偏差値という一つの評価軸で合否が決まるものではありません。自分らしい進路・職業選択のために
の4軸についてしっかり考え、意思決定しましょう。
自己分析とはこの4軸について、自分自身はどうなのか？ を客観的に考える作業です。
興味・関心
「働くこと」は人生における社会的・経済的基盤です。職業があなたの興味・関心に近ければ近いほど、職業人生は充実したものになるでしょう。あなたが深く心を寄せるモノやコト、好奇心がそそられるモノやコト、やりたいと思えるコトは何でしょうか？まずは自由な心で自分の興味・関心を振り返ってみましょう。
個性
組織はさまざまな人間が集まってこそ成り立ちます。目標を達成するためにリーダーシップに富んだ人が必要なのは当然ですが、リーダー役を補佐する人、決まったことを完成度高く遂行する人、違った観点から問題提起する人等、多様なメンバーが各自の力を発揮してこそ、チームワークが成立します。自分の性格や強み（適性）がどのように社会や組織、チームで生かせるのか、また、生かしていきたいのかを考えてみてください。
価値観
「価値観」とはあなたが公私両面において大切に思っていることのことです。環境や気分によって変わることのないあなたらしさ、と言ってもいいかもしれません。そして、それはあなたの働くモチベーションとなるものでもあります。生活の中で大切に思っていることを職業を通じて大切にできること、働くことが新たなモチベーションをうみ、より充実した職業人生を形成していけると思える進路・職業選択をしてください。自身の既存の知識から志望企業や職種を選ぶのではなく、自分の価値観を出発点に、どんな職業・進路選択があるのかを考え、探究しましょう。
能力
職務を遂行するための実務能力と社会人としての適性能力の二つの意味があります。
ほとんどの皆さんはフルタイムで働いた経験はないと思います。職業経験のない大卒新卒者に求められる実務能力とは、将来、もしくは、近い将来発揮しうる能力ということになります。例えばTOEICの得点。得点が高ければ、入社したその日から英語を使って業務ができるか？と言えばそんなことはありません。採用者は「TOEICの点数が高い＝現場で早く英語を使いこなせる可能性が高い」という期待感で評価しています。これが大卒新卒者が「ポテンシャル採用」と言われる所以です。同じように自然科学系の学生の研究成果が就職先の研究開発に直結する事はほとんどありませんが、研究を通して得た知識や技術、課題解決力等が将来の成果をどのくらい確かにするかという点を評価しています。現時点の成果・知識・技術も大切ですが、それを今後どう伸ばしていくのか、その意気込みも問われています。
一方で社会人としての適性能力は社会人・職業人として必要な基本的なマナーや公共心、倫理観、協働の精神等です。京都大学は教育理念として『京都大学は、教養が豊かで人間性が高く責任を重んじ、地球社会の調和ある共存に寄与する、優れた研究者と高度の専門能力をもつ人材を育成する。』と掲げています。高い能力と素晴らしい学修・研究環境に恵まれたみなさんだからこそ、この理念を忘れずに日々研鑽を積んでいただきたいと思います。
採用選考で求められるのは「社会に、所属する組織に『貢献できる』人材」です。京大卒というブランドが担保してくれるのは求められる能力の一部でしかありません。就職活動でつまずく多くの学生に共通しているのがこの「能力」に対する過信ゆえの自己分析の甘さです。また、「仕事が合わない」とか「思った仕事と違う」と言って早期に退職し、キャリアサポートルームに相談に来る既卒者もいます。話を聞いていると、会社の知名度や印象、選考のラクさといった表面的な軸で入社を決めてしまい、仕事や業務内容とのマッチングが不十分だったことが原因のように思えるケースもあります。職業経験のない皆さんが組織や仕事とのマッチングを考えることは難しいことですが、できる限り十分な情報を取り入れて、自分自身で判断していくようにしましょう。キャリアサポートルームでは、さまざまな支援行事や就職相談を通して、自己分析のサポートをしていますので、気軽に相談に来てください。
京都大学求人情報検索システムから
京都大学に対する求人情報の公開は、2016年3月1日からキャリタスUCを利用して公開することになりました。キャリタスUCは登録などの手続きは不要ですが、利用は学内限定となっています（学外からアクセスすると、キャリタスUCに接続するためのロゴが表示されません）。
各種就職情報ナビサイトから
採用を行う企業の情報は就職情報専門のナビサイトでも見ることができます。業界や職種、勤務地などから企業の検索を行うことができます。会員登録を行っておくと説明会の予約やエントリーができるものもあります。自分にあったサイトを見つけて活用しましょう。
セミナーや企業説明会から
キャリアサポートルームでは、『先輩シリーズ』『人事の本音』等のセミナーを通じて卒業生や採用担当者と交流ができる場を設けています。また、3月には総合体育館で大規模な合同企業説明会（『京都大学キャリアフォーラム』）を開催しています。積極的に参加してください。
業界・企業・職業研究の際にはこんな点にも注意をしてみましょう
学業・研究に忙しい皆さんは、企業の情報に触れる機会を確保することが難しい場合もあると思いますが、知名度や待遇といった表面的な情報だけで判断してしまうと、入社後早い段階で、「本来、就職活動中にやるべきだった」自己分析をする必要に迫られるかもしれません。もちろん、いつでもやり直しはできますし、自己分析は一生続くものではありますが、一つひとつの意思決定を大切にするという意味で、十分な情報収集と検討をすすめます。業界について、企業について、職業（働き方）について、日々状況は変化しています。ニュースや書籍、論文、研究者の講演、実際にその企業・職種で働く先輩の話等、信頼できるソースから情報収集し、自身の4つの軸（「興味・関心」「個性」「価値観」「能力」）に照らして、マッチングを検討しましょう。
業界・企業・職業研究の際に質問の多い項目について注意点とともに下記します。
大卒の就職3年以内の離職率は31.8％（2018年）という報告があります。公表していない企業もありますが、なかには採用した学生のほとんどが数年内で辞めてしまうような企業もあります。原因は一概に言えませんし、採用人数に対する「割合」であることも注意しながらデータをチェックしましょう。従業員数に比べて採用数が多すぎるような企業、採用した人の大半が早期に離職するような企業は注意が必要でしょう。
勤務地にこだわりのある方も少なくないと思います。しかし、ある程度の規模の企業になると、海外も含めて全国各地に事業所を展開しているので、希望通りの勤務地に配属されるとは限りません。特に、将来の幹部候補生として採用された場合は、さまざまな事業所や部門を経験することになるでしょう。近年は転勤のない「地域限定職」のような制度を設ける企業も出てきましたが、まだまだ一般的ではありません。個人の希望と組織の要請の折り合いの付け方は非常に難しいものですが、自分の価値観や将来像を考えながら検討しましょう。
日本の新卒採用では初任給は企業による差はほとんどありませんが、将来的には職位や勤続年数、業績によって差が出てきます。各企業の平均年収は公開されているデータから調べることが可能ですが、この場合の平均とは「会社が支払っている給与全額」÷「全社員数」という意味であって、皆さんが○才になったら確実にもらえる給与と言う意味ではありません。日本の企業でも成果報酬型の給与体系を取り入れるところも出てきており、同じ部署、勤続年数、年齢の人でも大きな差がつくこともあります。また、公開されている給与額が高い場合でも、福利厚生に関する項目（通勤費、住宅補助など）が含まれていないこともあります。公開されている年収だけで志望先や就職先を決めることは全くお勧めしませんが、企業や業務を判断する材料のひとつとして正しく読み取れるようになりましょう。
企業にはそれぞれ独自の風土があって、長くそこに勤めている人はその色合いが強く出てきます。ただ、人事の採用担当者は会社の顔として皆さんに接する代表者なので、基本的には「人当たりのよい、コミュニケーション力の高い人」が選ばれています。人事の方が良い人だったからと言って、必ずしもその会社の人全員が同じ雰囲気であるとは限りません。その企業の社風が自分に合うかどうかはインターンシップやOB・OG訪問を通して、できる限り自分の見聞きすることが必要です。
エントリーシートとは
履歴書だけでは人となりや志望動機を把握することができませんので、応募の際に採用側が知りたいと思う項目を設定した応募書類のことです。近年では各社の採用ホームページや就職情報ナビサイトの専用ページからインターネット経由で提出するものがほとんどになっています。
企業あるいは応募する職種によって設定された項目はさまざまですが、基本的には
といったテーマで400字から1000字くらいで記述するものが多いようです。
採用側はエントリーシートを見て、次のステップ（筆記試験、面接など）に進めるかの判断をします。その判断の材料となるのは、「あなたが
応募したのか」です。これらが明確に、かつ論理的に記述されているかどうかが評価ポイントです。
よくないエントリーシート
流暢な日本語で立派なことを書けば通ると思っている人が毎年いますが、採用側が知りたいのは等身大のあなたです。きれいごとで繕っただけの記述では相手に何も伝わりません。あなた自身が大切に思っていること、経験したこと、感じたこと、考えたことなどを自分のことばで書くことが必要です。
このようなエントリーシートでは、あなた自身を理解してもらうことは難しいでしょう。特に「どこの企業にも同じ内容」には気をつけてください。何社ものエントリーシートを作成する場合は、ある程度の筋書き（テンプレート）を用意しておくことは必要ですが、「当社を志望する理由」の内容が、A社でもB社でもC社でも全く同じということはないはずです。A社、B社、C社のミッション・ポリシー、事業内容、事業計画、求める人材等を十分に理解し、テンプレートをもとにA社用、B社用、C社用のエントリーシートを作成してください。採用側が知りたいのは、「なぜ他社ではなく当社に入社を希望しているのか？」です。
「当社を志望するからには、
を教えてください」というのが採用側の要求です。この要求に応えるためには、きちんとした企業研究が欠かせないのは言うまでもありませんが、自己分析に基づいた説得力のある意識形成ができているかどうかも問われます。よくないエントリーシートとは結局のところ、「自己分析と企業研究ができていない」エントリーシートなのです。
OB・OG訪問とは
企業の情報はホームページや就職情報ナビサイト、会社案内などを読めばある程度分かりますが、いずれも表向きの情報、つまり、採用側が伝えたい情報でしかありません。しかし実際に入社し、業務を始めると、思ってもいなかった出来事やトラブル、困難にぶつかります。予想外の出来事やトラブルを乗り越えて、はじめて職業人としての「やりがい」や「達成感」を感じることができるのですが、こうした生きた情報は待っているだけでは手にすることができません。情報を得る一つの手段が実際にその会社で働く卒業生（OB・OG）に話を聞きに行く、OB・OG訪問です。
どうやって行うか
京都大学には学部・研究科や学科・専攻ごとの同窓会があり、同窓会名簿を発行しているところもあります。名簿の有無や閲覧については所属する学部・研究科の事務室や同窓会事務局に問合せてください。また、所属する研究室、学部・研究科、学科・専攻などの教員から訪問可能な卒業生（OB・OG）を紹介してもらえる場合がありますので、相談してみましょう。
キャリアサポートルームでは、京都大学の卒業生・修了生が在籍する企業等から提供された卒業生名簿を管理し、学生の皆さんが閲覧できるようにしています。閲覧を希望する場合はキャリアサポートルームにある閲覧申請用紙に記入の上、学生証を添えて申し出てください。なお、個人情報保護法の制定以降、名簿の取り扱いは年々厳しくなっていますので、名簿の提供を中止している企業も少なくありません。また、OB・OG訪問自体に対応していない企業もありますが、その情報も含めてホームページで公開しています。
京都大学卒業生名簿一覧（学内限定）
OB・OGを訪問するための連絡先（人事担当者または本人）が確認できれば、その連絡先に訪問希望の旨を伝え、訪問日時や場所を確定します。
担当の方に自分の所属と氏名、就職活動のためにOB・OG訪問をしたい旨を伝え、リストにある卒業生の方に取り次いでいただけるかどうかを尋ねます。そのまま本人に電話を回していただけたら、改めて用件を伝え、先方の都合を聞いてください。その場で取り次がず、後ほど先方から電話や電子メールで連絡をいただくという場合もあります。
始業直後や昼休み、終業間際の連絡は控えましょう。本人に直接つながる場合もまず自分の所属と名前を名乗り、就職活動のためにOB・OG訪問を行いたいこと、ついては会って話を聞きたいということを伝えて、先方の都合を伺いましょう。その際、前もって自分の予定・対応できる日時を把握しておきましょう。企業等で働く卒業生は非常に多忙な中、後輩のためにと時間を割いてくださっています。自分勝手な都合で相手に迷惑をかけないように気をつけましょう。
何を聞くのか
ホームページや会社案内のパンフレット、就職情報ナビサイトなどにあらかじめ目を通した上で、これらには掲載されていないこと、あなたがより詳しく知りたいことを質問項目として準備しておきましょう。例を下記しますが、質問したい事項はあなたの興味・関心、価値観等に通じるものです。自分自身でしっかりと考えましょう。
時期はいつがいいか
特にいつでなければならないということはありませんが、できれば休暇期間（夏季・冬季）を利用しましょう。OB・OG訪問は自己分析の手助けになり、将来の選択の幅を広げるためのものですから、いつ行っても早すぎるということはありません。学業・研究の合間の時間が確保できる時に積極的に行いましょう。一方で、OB・OG訪問は選考を有利に進めるためのものではありませんので、選考が始まった後は受け付けていない企業がほとんどです。自己分析、業界・企業・職種研究として早めに計画することをお勧めします。
面接の際に大切なことは、与えられた時間で自分の考えや思いを明確に伝え、社風や業務とのマッチングを検討する面接官に判断材料を与えることです。同時に、あなた自身が組織の雰囲気や社員（面接官）の人柄を感じ・判断する場でもあります。面接選考の「通過（合格）」「落選（不合格）」はあなたの人柄や価値観についてではなく、組織や業務とのマッチングについての評価です。落選の通知を受けても必要以上に落ち込む必要はありません。「他にあなたにもっとマッチする企業がありますよ」というメッセージだと受け取り、前向きに就職活動に取り組んでください。ただし、それは上記の自己分析、企業研究がしっかりできていることが前提です。自分自身や企業の探究をしないまま、数多の面接に臨んだところで、望む結果は得られません。
集団面接
複数の応募者が同時に面接を受けるもので、選考の初期に行われることが多い形式です。多くの応募者を集団面接である程度の人数に絞り込み、絞り込んだ応募者に個人面接でじっくりと話を聞く、というのが一般的な面接選考のフローです。集団面接で「5人で30分程度」と言われたとすると、一人あたりの時間は6分しかありません。「たった6分間で自分の何が理解できるのか？」と不審に思う人もいるでしょうが、面接官は「6分間で、あなた自分自身について、また、あなたと当社のマッチングに教えてください」とリクエストしているのです。6分間で自分を伝えるなら、どんなことを、どんな風に話すのがもっとも効果的かをしっかり考え、準備して臨んでください。面接官はできるだけ応募者を理解したいと思っています。あなたも面接官に自分のことを理解して欲しいと思っていれば、円滑なコミュニケーションが成立するはずです。「面接される」「落とされる」という受け身の気持ちでなく、「マッチングをはかる対等な存在」として、面接官とのやりとりを楽しんでください。とはいうものの、落選の原因が自己分析・企業研究不足や準備不足であることもあります。面接を経験したら、その都度、質問内容と自分の回答を振り返り、自分が伝えたいことが伝わったかどうかを検証してください。振り返りには、すでに就職活動を終えた先輩からのアドバイスやキャリアサポートルームの就職相談室がおすすめです。
個人（1対1）面接
形式が変わるだけで、臨むべき姿勢は集団面接と同じです。エントリーシートの項目でも書きましたが、採用側が知りたいのは
の3点です。エントリーシートでは文章での表現力が評価の対象になりますが、面接の際は、会話のコミュニケーション力が前提となります。面接の準備として、エントリーシートに記載した内容を暗記し、その通りに答えられるように練習する人もいますが、面接官は既にエントリーシートを読んでいるわけですから、同じことを伝えても意味がありません。面接では「言いたいことを言う」のではなく、「相手が知りたいと思っていることに答える」ことが大切です。何度も繰り返しますが、面接官が知りたいのは上記の3点、質問にすると「あなたはどんな人で」「どうして当社を希望するのか」です。時折、「面接官が聞いてくれなかったから、用意していた回答が答えられなかった（だから落ちたに違いない）」という悔やみ文句を耳にします。「聞いてくれたら答えよう」という受け身の態度ではなく、あなたがどんな人で、どうしてその組織を志望するのか、を過不足なく、明確に答えられる準備をしましょう。あなたにとって「意味がない」と感じる質問も、上記3点を知るための質問であることがほとんどです。「面接官が理解できるとは思えない」「面接官が聞いてくれなかったから」「面接官が意味のない質問をしたから」等、過度な他責やネガティブな気持ちは円滑なコニュニケーションを阻害します。面接は「お互いにマッチングをはかる場」ということを忘れず、できるだけ積極的な気持ちで臨みましょう。
面接の最後に「最後になりますが、何か質問はありますか？」とか「最後に何か言っておきたいことはありますか？」と聞かれることもあります。本当に何もなければ、「ありません」で構いませんが、ある程度の時間をかけて、会話をしてきて、本当に最後に何もないということがあるでしょうか？この質問をする面接官は「分からないと感じていることがあれば、説明してあげたい」「面接で質問したこと以外にも何か言いたいことがあったのかもしれない」等、できるだけ、あなたへの理解を深めようとして質問していることがほとんどです。業界や組織・業務内容についてもっと知りたいと思っていること、今日の面接の感想、面接官への逆インタビューなんでも構いません。時間の限り、面接官とのコミュニケーションを楽しみましょう。相互理解に向かう姿勢は職業人としてだけでなく社会人としてのあなたに必要な能力です。
グループディスカッション（GD）
グループディスカッションで着目されているポイントはチームや集団の中でどういうふるまいをする人なのか？という点です。発言が多いから良いとかリーダー役を務めたから良いという単純なものではありません。チームで仕事を行う場合、・提言する・意見を出させる・意見を聞く・反証する・分析する・評価する・要約する・まとめる、などさまざまなプロセスがあります。こういうさまざまな行為をどのように発露し、その集団でどういう役割を全うしていく人なのかという側面を見ているのがグループディスカッションなのです。自分が果たすべき役割は、その場の集団によって変わってくるのが普通です。その時のメンバーがどういう人たちなのかを瞬時に見抜き、自分の役割を果たすという機敏さも必要です。与えられた討議テーマの正解を求めているわけではありません。大事なのはプロセスなのです。
「就職活動記録」作成のお願い
次期以降、就職活動を行う後輩への情報提供として、「就職活動記録」の作成にご協力ください。用紙は以下からダウンロードできます。
一般の就職活動記録は新卒採用に対応したものになっています。博士課程学生や博士修了者はご自身の就職活動の状況に応じてどちらかのフォーマットをお選びください。
提出はキャリアサポートルームに持参するか、電子メールで返信ください。
送付先 E-mail： shushoku＊mail.adm.kyoto-u.ac.jp （＊を@に変えてください）
提出していただいた就職活動記録はキャリアサポートルームで適正に取り扱います。
書籍等の提供のお願い
皆さんが就職活動時に使用された書籍で不要なものがありましたらキャリアサポートルームへご寄付ください。
就職活動中の方、来年度に就職活動を行う方のために活用させていただきます。